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アイマス簿記教室(仕掛P) 講座紹介 第0講「簿記とは何か?」 第0.5講「簿記は何故必要なのか?」 第1講「貸借対照表」 第2講「損益計算書」 講座紹介 アイマスキャラと一緒に簿記を勉強しようという動画です。 【ニコニコ動画】教養講座 第0講「簿記とは何か?」 簿記とは何か? 複式簿記と単式簿記 第0.5講「簿記は何故必要なのか?」 簿記の機能 財務諸表:貸借対照表、損益計算書etc 第1講「貸借対照表」 貸借対照表とは? 借方と貸方 貸借平均の原理 Tフォーム 第2講「損益計算書」 損益計算書とは? 収益と費用 当期純利益と貸借一致、連結環
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利益 利すること。 利得。得分。もうけ。とく。「利益を得る」 単純にいえば収入から支出を差し引いたもの、つまりキャッシュフローを指す。 しかし、今日の企業会計においては、利益(損益)とキャッシュフローは別の概念である。 会計上の利益とは、収益から費用を差し引いたものである。なお、収益よりも費用のほうが多い場合、つまり「赤字」の場合には、利益ではなく損失と呼ぶ。 利益とキャッシュフローを区別する主な理由は以下の二点にある。 掛けによる取引については、債権・債務の発生時点で損益を認識する必要がある。 設備投資について、減価償却を行う必要がある。 損益計算書においては、会社の状況を見るためにいくつかの段階に分けて利益を計算している。 様々な利益 売上総利益 粗利益(あらりえき)とも呼ばれ、売上高から売上原価を差し引いたものである。 営業利益 事業利益(じぎょうりえき)、EBIT(earnings before interest and tax、イービット)とも呼ばれ、売上総利益からさらに販売費及び一般管理費を差し引いたものである。 事業利益 # 営業利益の別名である。 # 営業利益に受取利息、受取配当金、有価証券売却益などの営業外利益を加えたものである。この意味での事業利益から支払利息、有価証券売却損、有価証券評価損などの営業外費用を差し引くと経常利益となる。 NOPAT 税引き後営業利益(ぜいびきごえいぎょうりえき)などど翻訳され、営業利益から租税を差し引いたものである。 EBITDA 売上総利益から、販売費及び一般管理費のうち減価償却費以外を差し引いたものである。利払い前・税引き前・減価償却前・その他償却前利益、金利・税金・償却前利益などと翻訳されることがあるが、翻訳が定まっていないために「EBITDA」が用いられることが多い。 経常利益 営業利益に営業外収益(受取利息、受取配当金、有価証券売却益など)を加え、営業外費用(支払利息、有価証券売却損、有価証券評価損など)を差し引いたものである。 純利益 経常利益に特別利益を加え、それから特別損失を差し引いたものである。 様々な利益率 粗利率 売上高に対する売上総利益(粗利益)の比率である。 売上高営業利益率 売上高に対する営業利益の比率である。 総資産利益率 総資産に対する利益の比率である。この場合の利益としては、営業利益、NOPAT、事業利益(営業利益に営業外利益を加えたもの)を用いるのが適切である。ROA(return on asset)とも呼ばれる。
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〔注9〕原価差額の処理について(損益計算書原則三のC及び貸借対照表原則五のAの1項) 原価差額を売上原価に賦課した場合には、損益計算書に売上原価の内訳科目として次の型式で原価差額を記載する。 売上原価 1.期首製品たな卸高 ××× 2.当期製品製造原価 ××× 合 計 ××× 3.期末製品たな卸高 ××× 標準(予定)売上原価 ××× 4.原価差額 ××× ××× 原価差額をたな卸資産の科目別に配賦した場合には、これを貸借対照表上のたな卸資産の科目別に各資産の価額に含めて記載する。
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試算表と決算表が合わさったようなもの。 残高試算表 修正記入 損益計算書 貸借対照表 借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方 現金 借入金 … 当期純利益 1.残高試算表を作成し、その勘定科目と金額を勘定科目欄と試算表欄に記入 2.決算整理仕訳を行い修正記入欄へ 3.貸借対照表の勘定科目では、残高試算表欄に記入された金額に修正記入欄の金額を 加減して記入。借方・貸方の多い方を判断 4.3とほぼ同じごとを損益計算書の勘定科目でも行う 5.金額の合計等。 ポイント~清算表の作成の仕方試算表で作成した残高試算表を移す。後は、これらを貸借対照表か損益計算書へ移動する。(どっちがどっちかは1つずつ覚えていくこと。)後は、貸借対照表・損益計算書の借方と貸方の合計金額の差が利益となる(この2つの利益が一致すればほぼ間違いない)
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会計学 財務会計 企業外部の利害関係者(株主、債権者、税務当局など)に情報提供することが目的 財務諸表 貸借対照表 損益計算書 売上高 = 売上総利益(粗利益) + 売上原価 小売り業などでは売上原価 = 変動費。よって粗利益 = 限界利益(限界利益は管理会計用語)。 製造業では売上原価 = 変動費 + 自社の人件費、工場費用等(労務費?)。 よって、粗利 限界利益 売上原価 = 変動費 + 労務費? 売上総利益(粗利益) = 営業利益 + 販売費及び一般管理費 キャッシュフロー計算書 (その他) 管理会計 企業内部の利害関係者である経営者などに情報提供することを目的 原価計算 種類 商的工業簿記 大雑把。いまでは一部の中小企業でしか使われない 実際原価計算 個別原価計算 製品毎に原価を計算 同規格の大量生産には向かない 総合原価計算
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原価計算基準 六 原価計算の一般的基準 原価計算制度においては、次の一般的基準にしたがって原価を計算する。 (一) 財務諸表の作成に役立つために、 1 原価計算は、原価を一定の給付にかかわらせて集計し、製品原価および期間原価を計算する。すなわち、原価計算は、原則として (1) すべての製造原価要素を製品に集計し、損益計算書上売上品の製造原価を売上高に対応させ、貸借対照表上仕掛品、半製品、製品等の製造原価をたな卸資産として計上することを可能にさせ、 (2) また、販売費および一般管理費を計算し、これを損益計算書上期間原価として当該期間の売上高に対応させる。 2 原価の数値は、財務会計の原始記録、信頼しうる統計資料等によって、その信ぴょう性が確保されるものでなければならない。このために原価計算は、原則として実際原価を計算する。この場合、実際原価を計算することは、必ずしも原価を取得価格をもって計算することを意味しないで、予定価格等をもって計算することもできる。また必要ある場合には、製品原価を標準原価をもって計算し、これを財務諸表に提供することもできる。 3 原価計算において、原価を予定価格等又は標準原価をもって計算する場合には、これと原価の実際発生額との差異は、これを財務会計上適正に処理しなければならない。 4 原価計算は、財務会計機構と有機的に結合して行なわれるものとする。このために勘定組織には、原価に関する細分記録を統括する諸勘定を設ける。 (二) 原価管理に役立つために、 5 原価計算は、経営における管理の権限と責任の委譲を前提とし、作業区分等に基づく部門を管理責任の区分とし、各部門における作業の原価を計算し、各管理区分における原価発生の責任を明らかにさせる。 6 原価計算は、原価要素を、機能別に、また直接費と間接費、固定費と変動費、管理可能費と管理不能費の区分に基づいて、分類し、計算する。 7 原価計算は、原価の標準の設定、指示から原価の報告に至るまでのすべての計算過程を通じて、原価の物量を測定表示することを重点におく。 8 原価の標準は、原価発生の責任を明らかにし、原価能率を判定する尺度として、これを設定する。原価の標準は、過去の実際原価をもってすることができるが、理想的には、標準原価として設定する。 9 原価計算は、原価の実績を、標準と対照比較しうるように計算記録する。 10 原価の標準と実績との差異は、これを分析し、報告する。 11 原価計算は、原価管理の必要性に応じて、重点的、経済的に、かつ、じん速にこれを行なう。 (三)予算とくに費用予算の編成ならびに予算統制に役立つために、 12 原価計算は、予算期間において期待されうる条件に基づく予定原価または標準原価を計算して、予算とくに費用予算の編成に資料を提供するとともに、予算と対照比較しうるように原価の実績を計算し、もって予算統制に資料を提供する。
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〔注1-2〕重要な会計方針の開示について(一般原則四及び五) 財務諸表には、重要な会計方針を注記しなければならない。 会計方針とは、企業が損益計算書及び貸借対照表の作成に当たって、その財政状態及び経営成績を正しく示すために採用した会計処理の原則及び手続並びに表示の方法をいう。 会計方針の例としては、次のようなものがある。 イ 有価証券の評価基準及び評価方法 ロ たな卸資産の評価基準及び評価方法 ハ 固定資産の減価償却方法 ニ 繰延資産の処理方法 ホ 外貨建資産・負債の本邦通貨への換算基準 ヘ 引当金の計上基準 ト 費用・収益の計上基準 代替的な会計基準が認められていない場合には、会計方針の注記を省略することができる。
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百分比財務諸表分析とは、貸借対照表および損益計算書について各項目の割合をパーセントで表示し、比較できるようにするものです。 百分比貸借対照表では、資産合計=負債・純資産合計を100%として、各項目が何パーセントかを計算します。 図で表すと以下のようになります(数値は仮のものです)。資産合計は100%、負債と純資産の合計も100%になっています。 貸借対照表 ┏━━━━━━━━┳━━━━━━━━┓ ┃ ┃流動負債 20% ┃ ┃流動資産 35% ┣━━━━━━━━┫ ┃ ┃ 固定負債40% ┃ ┣━━━━━━━━┫ ┃ ┃ ┣━━━━━━━━┫ ┃固定資産 65% ┃ 純資産40% ┃ ┃ ┃ ┃ ┗━━━━━━━━┻━━━━━━━━┛ 式で表すと以下のとおりです。 貸借対照表の各項目の金額 ────────────────×100(%) 資産合計(=負債・純資産合計) 百分比損益計算書では、売上高を100%として各項目が何パーセントかを計算します。 数値例で表すと以下のようになります(数値は仮のものです)。 (単位 %) 売上高 100.0 売上原価 82.0 ────── 売上総利益 18.0 → 売上高総利益率(粗利益率) 販売費及び一般管理費 12.0 ────── 営業利益 6.0 → 営業利益率 営業外収益 3.5 営業外費用 5.0 ────── 経常利益 4.5 → 経常利益率 特別利益 1.0 特別損失 2.5 ────── 税引前当期純利益 3.0 法人税、住民税及び事業税 1.5 法人税等調整額 △ 0.5 (注) ────── 当期純利益 2.0 → 当期純利益率 (注)△はマイナスを意味します。 利益項目の比率を売上高利益率といいます。それぞれ区分に応じて、売上高総利益率、営業利益率、経常利益率、当期純利益率などがあります(上記表を参照)。 式で表すと以下のとおりです。 損益計算書の各項目の金額 ────────────────×100(%) 売上高 前へ戻る|次へ進む
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財務諸表 決算に際して、報告をするために作成されるいろいろな財務書類を財務諸表といいます。決算書ともいいます。 財務諸表は報告書ですから、株主や金融機関などの会社以外の人が見てわかりやすいように、試算表や精算表の科目を抜き出したまま並べることはしないで、一定の形式にしたがって作成することになるのがポイントです。 財務諸表のなかで最も重要なのは、損益計算書と貸借対照表です。 財務諸表(貸借対照表、損益計算書)の主な使われ方 会社の外部の人へ対して 税務署などに税金を納める時 金融機関・金融機関に(銀行など)お金を借りる時 株主総会で出資者に報告・説明する時 商法で定められている基準に従い、各省庁に提出する 会社の内部の人へ対して 経営者などが会社の経営方針をたてる時のデータとして 経営者などが経営をしていくうえでの無駄な支出を抑える時 財務諸表の見方 貸借対照表(Balance Sheet B/S) 貸借対照表は一定期間の期日現在の企業の財務状態、つまり、会社や商店の資産や借金のバランスを明らかにするために作成される表です。 貸借対照表は、資産・負債・純資産(資本)の3つで出来上がっています。 資産 負債 純資産 損益計算書(Profit and Loss Statement P/L) 企業は、財政状態を明らかにするとともに、経営成績を利害関係者に明らかにしなければなりません。つまり、どれだけ儲けが出たか、または損をしたかという状況を報告するために作成される表です。 損益計算書とは、会社の売上などの「収益」から「費用」などを差し引いて、今期(通常は1年)会社が得た利益を示します。 会社が商品やサービスの提供を行って、相手からお金などを受け取とると収益となります。収益をあげるためには、社員の給料や事務用品、仕入れなど、さまざまな費用がかかっています。収益から費用を引いたものが、「利益」となります。つまり、「儲け」です。結果がマイナスになれば「損失」となります。 費用 収益 当期純利益
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貸借対照表・損益計算書参照のこと。 ポイント~決算書作成の仕方清算書の貸借対照表と損益計算書の部分を計算していけば良い。